エリアポテンシャルがわかる、オープンデータ3種が標準搭載

元エリアマーケティングなどの入り口となるオープンデータが、MotionBoard Cloudに無償バンドルされました。国や自治体が公表するオープンデータのなかから、ユーザーは3種類のデータを利用できます。

今回は、その中から営業余地分析にも活用できる「経済センサス」をご紹介したいと思います。

経済センサスは、事業所及び企業の経済活動の状態を明らかにし、我が国の産業構造を明らかにすることを目的とした調査で「経済の国勢調査」ともいわれる調査です。

 ●「経済センサス‐基礎調査」 全国すべての事業所及び企業の基本的構造を明らかにする
 ●「経済センサス‐活動調査」 事業所・企業の経済活動の状況を明らかにする

この2種類の調査があり、それぞれ5年周期で調査実施されています。

MotionBoard Cloud向け標準搭載では、「平成26年経済センサス-基礎調査」データを提供しており、全国市町村単位で、産業分類別に、事業所数、企業数、従業者数、売上金額、従業者一人あたりの売上金額が把握できるデータと活用テンプレートをご用意しています。

ではこれらを具体的にどのよう営業余地分析に活用できるのかご紹介します。

MBC

えば健康飲料メーカーが自社プロテインドリンクをフィットネスクラブに売り込みたい場合、フィットネスクラブがより多く集積しているエリアから優先的に営業を行うなどの営業ターゲットエリアの選定に活用できます。

上の図は東京23区の事業者分布を表示したものですが、渋谷区、世田谷区、港区に最も多く事業所分布が見られます。
更にここに渋谷区、世田谷区、港区の顧客リストを重ねることで、自社の顧客が多いエリア、逆に取れていないエリアが明らかになります。

具体的にエリアを特定した後は、そのエリアに絞って事業者リストを別途購入することで営業活動リストとすることが可能です。


この記事を読んで関心を持って下さった方は、MotionBoard Cloudの30日間の無償トライアルを是非申し込んで見て下さいね!


トライアルについてはこちらをご参照ください。
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